地方ニュース玉城デニー氏「日本政府から！アメリカから！沖縄を取り戻す！」
1: ベラトリックス(ブラジル連邦共和国) 2026/08/10(月) 09:27:02.31 ID:PjDZZNDG0● BE:662593167-2BP(2000)「日本政府から、アメリカから、沖縄を取り戻す！」と力強く叫ぶ玉城デニー知...
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地方ニュース 国内ニュースパ 「高市に野次を飛ばす理由？ 貴様はゴキブリが出たら新聞紙で叩かないのか？」
高市首相に抗議とやじ 式典会場から退場5人「憲法守れ」 慰霊の日
東アジアニュース韓国人のキムチ消費量が15年で急減 「1日中食べない」人も増加
【ソウル聯合ニュース】韓国人のキムチ消費量が2010年から24年の間に急激に減少したことが9日、分かった。韓国地域社会栄養学会によると、中央大や済州大、世界キムチ研究所の研究チーム
国内ニュース小学教師「差別のない本屋を作りたい」
■声をあげて旗振り続ける 小学校教諭・仲川啓介さん 「憎悪や偏見をあおる本を平積みにするのはやめた方がいいのでは……」 足しげく通っていた東京・吉祥寺の書店で、震える声で店員に話しかけた。「～～
国内ニュース外国人の永住許可「抑止」案は「生身の人間の運命をもてあそんでいる」 東京・高田馬場で反対アピール
出入国在留管理庁（入管庁）による在留外国人の永住許可を事実上抑止するガイドライン改定案などに対し、外国人や市民らの反対活動が9日、東京・高田馬場駅前であった。約80人が参加し、「人生が不当に揺るがされる」「日本の社会を
国内ニュース「世界唯一の被爆国は北朝鮮」と主張し、チラシを配布する輩が発生
1: ベラトリックス(ブラジル連邦共和国) 2026/08/09(日) 19:04:56.44 ID:b4Yh3HwN0● BE:662593167-2BP(2000) Q世界唯一の被爆国は朝鮮民主主義人民共和国なんですか？左翼さん「そうで...
地方ニュースなぜ今、熊本で「軍都」復活？ 「日本を守る前に日常生活を守って」(東京新聞)
(略)◆住民の不安をよそに軍用機の離発着が激増する熊本空港 「ミサイルや爆弾を積んだ軍用機に何かがあれば、たくさんの人が巻き添えになるのではないか」 熊本市在住の海北由希子さん（57）は軍用機が着陸することもある熊本空港について
国際ニュースロシア「高市は誰が原爆を投下したか言及しなかった。広島と長崎に落ちたのはUFOだと思っているのか?」
【モスクワ共同】ロシア外務省のザハロワ情報局長は9日、高市早苗首相が長崎市での平和祈念式典で「誰が原爆を投下したかに言及しなかった」と通信アプリに投稿し、批判した。一方で長崎市の鈴木史朗市長が「米軍機が投下した」と明言
東アジアニュース「ロリータファッション」PRイベント 日本ブランドの知名度アップへ 中国・上海
中国・上海で、日本のロリータファッションをPRするイベントが行われています。武藤将大記者（NNN上海）「店内にはさまざまなジャンルのロリータファッションの商品が並び、中国の消費者が熱心に品定めをしています」
地方ニュース長崎市平和祈念式典で台湾駐日代表を冷遇「核兵器開発計画を拡張している中国の意向だ！」
【台北＝西見由章】台湾の台北駐日経済文化代表処の李逸洋代表は9日、長崎市の平和祈念式典を欠席したと発表した。長崎市が席次で「適切な待遇」をしなかったためだとして「厳正に抗議する」とした。式典には福岡弁事処の処長が代
国内ニュース長崎の語り部のお爺ちゃん(84)、学生に『日本も核武装が必要』と言われびっくり
核兵器を持つことで敵国に攻撃を思いとどまらせる核抑止は、核開発の口実になっている。抑止論は核兵器廃絶の障害だ。 核抑止に依存する安全保障は危ういバランスで成り立っている。永続する保証は
東アジアニュース韓国サッカー協会、外国人審判を性接待で買収していた事が判明
韓国サッカー協会 外国人審判に“性接待” W杯や五輪の予選、2011年から約1年間で10人余に対し JNN報告書入手韓国のサッカー協会が2010年代のワールドカップ予選などの試合の前後に、外国人
東アジアニュース中国、三峡ダムが全開放流。長江流域で深刻な洪水被害
1: 魔神風車固め(ブラジル連邦共和国) 2026/08/08(土) 09:54:36.35 ID:0sCHGEvB0● BE:662593167-2BP(2000) 中国の陝西省、四川省、湖北省などで大規模な降雨があり、三峡ダムが13基...
国内ニュース共産党「熊本地震救援募金のお願いをしていたところ、中指を立てられました。嫌がらせ酷い」
駒沢大学駅で宣伝中、熊本地震救援募金のお願いもしていたところ、宣伝をしている党員に向かって、ニターッと笑いながら、若い女性が中指を立てて行きました。募金
国内ニュース「外国人受け入れ反対」大幅増 東大調査、若い世代で多く
外国人のさらなる受け入れに対する意識の推移 東京大社会科学研究所が今年実施したパネル調査で、外国人の日本定住をさらに受け入れることに反対する人が24年調査より20.7ポイント増、56.3％となった